外国での新規事業を始める企業や論文調査で外国人のことを調べたい研究者・学生にとって、海外リサーチは時間も費用もかかる大変な調査業務です。

そこで海外在住の外国人の方や在留外国人にアンケートやインタビューなど調査を行いたいときは、海外リサーチをアウトソースにすることが最適です。

本記事では、海外リサーチにアウトソースがおすすめな理由やメリット・デメリット、おすすめの調査会社について紹介します。

そもそも海外リサーチとは？

近年は、越境ECや海外向けのサービス開発・人材派遣などグローバルな市場が開拓されています。日本の企業は、商品開発・販売やサービス提供において、その流れに乗り遅れないようにすることが大切です。具体的には、新規事業の際に積極的な海外リサーチを行うことが求められているのです。そこで、海外リサーチをするにあたり、まずは海外リサーチがどのようなものかを知っておく必要があります。海外リサーチとは、新たな商品やサービスを海外で事業展開するときに必要な調査です。外国人向けの製品を開発したりする際にも行われます。日本には存在しない海外独自の文化を調べて、日本向け製品との違いを見い出します。方法として例えば、日本在住の外国人の方やそれこそ海外の現地の方に、アンケートやインタビューを実施して質問に対する回答を集めるのです。そのうえで、「自社の製品の狙いがあっているか」、「外国人に受け入れてもらえそうか」を調査します。また、海外リサーチの調査結果は、企業だけでなく研究などでも利用が可能です。

海外リサーチの主な5つの調査方法

海外リサーチには、基本的なものから高度なものまで5つの主な調査方法があります。方法が異なれば、調査にかかる費用や時間、得られる結果の信憑性、収集データの情報量まで変わります。ここでは、企業へ依頼する場合、もしくは自身で調査する場合それぞれの調査方法についてお伝えします。

①アンケート

海外リサーチを含めてさまざまな調査ができる最もオーソドックスな方法がアンケートです。アンケートは実施が簡単で対象者にとっても負担が少ないというメリットがあります。回答時間が短く、また1件あたりの報酬もインタビューと比較すると少なく済む傾向にあるのです。アンケートを使った調査において時間が短く済む理由としては、直接相手と対面して回答を得る必要がなく、郵送やインターネットを活用できる点です。そのため、論文などの執筆や製品への好意度を測るときなどに利用されます。もちろん、論文調査の場合に在留外国人に対して郵送や直接出向いて調査票を渡す場合は、調査相手を絞り込む必要があります。海外の場合は、インターネットを通じて電子メールやアプリの活用でデータをやり取りできるため、対面でないと難しい調査に比べて方法が容易です。調査会社によっては、ユーザーとして外国人がすでに登録されており、対象者を1から抽出することなく、そのユーザーを活用した調査を行えるところもあります。

②インタビュー

調査対象者に直接質問を投げかけたり、対話をすることで回答を得られる方法がインタビューです。海外リサーチでは比較的オーソドックスな方法として知られています。インタビュアー（インタビューする人）が直接出向いて調査をするため、時間と費用はかかってしまうという欠点があります。しかし、他の調査に比べて対話形式で質問することができるので、さまざまな示唆を得られやすいという魅力があります。インタビューの事例として、新規事業・新規商材の立ち上げでターゲットの問題点を拾い上げる際などに使われます。

③文献や論文調査

アンケートやインタビューが直接的に問いかける調査方法だとすれば、文献や論文調査は間接的に調査する手法です。対象者へのアンケートやインタビューは、文献や論文ですでに実施されており、その分析結果・考察まで含めた調査内容を読み取ることができます。しかも、すでにネット上で公開されているケースなどもあるでしょう。ただし、シンクタンクや企業などが公開している情報は有料であるケースが多く、20万円など比較的高価であることも多いのが欠点です。それから、過去の海外リサーチで既存のテーマや調査項目のあるものしか調べられないため、新たにアンケートなどで情報収集しないといけない場合には使えません。

④GoogleやSNSなどでの収集

費用をかけずに最小限の労力で情報を集められる調査方法がGoogleやSNSなどでの情報収集です。ネット記事や文献のデータとして使われることが多く、誰でも使える比較的簡単な方法です。この方法では、GoogleやTwitter、FacebookなどのSNSで該当となりそうなユーザーの声を拾い上げることが可能となります。しかし、仮説立てやイメージ感を掴む上では良い方法ではありますが、信憑性にかけるためエビデンスとして提示することは比較的難しい手法です。実際、経営者や対象企業・顧客に対して説明する場合にGoogleやSNSなどで収集した情報は、情報の信憑性が曖昧で説得力に欠けます。

海外リサーチはアウトソースすべき？

アウトソースと自己調査の違い 海外リサーチをするための調査方法を確認したら、次に誰が行うのかを決める必要があります。その際に選べるのは「アウトソース」と「自己調査」です。アウトソースは、調査を専門とする会社や個人に依頼して、海外リサーチを代行させる方法です。一方で、自己調査は自社の担当者や社員、研究者が直接調査する方法といえます。海外リサーチでは、アウトソースをすることがおすすめです。そこで、下記にアウトソースが良い理由についてメリット・デメリットを踏まえながら解説します。

海外リサーチをアウトソースする3つのメリット

アウトソースは、海外リサーチを代行依頼することで調査を任せることができます。そこで、最初に海外リサーチをアウトソースにする場合の3つのメリットを簡潔に紹介します。

①時間, 費用の削減になる

海外リサーチをアウトソースにする1つ目のメリットは、時間や費用の削減が可能なことです。特に時間や費用の削減メリットは、海外リサーチをアウトソースにする場合の大きな理由として知られています。なぜなら、自社の社員が海外リサーチを行う必要がなく、時間の圧倒的な削減につながるからです。また、費用に関しても依頼することにより一定の外注料金はかかりますが、社内で行う場合の渡航費用や人件費を考えると比較的安価です。

②言語の壁を超えてより正確な調査が可能

2つ目のメリットは、正確な調査が海外でも行えることです。具体的には、言語の問題が発生しにくいことです。企業が自己調査で海外リサーチを行うためには、外国語の優秀な人材を確保しており、調査したい国の言語を網羅している必要があります。しかし、英語圏であれば確保できている企業もありますが、比較的ニッチな国の言語な場合、調査対象となる人の国の言葉を理解して、現地の言葉で調査することが求められるのです。ネイティブな人材がいない状態で調査を行ったとしても、「正しく質問ができているのか」、「回答を正しく理解し受け取れているのか」といった懸念が残るためです。また、文献や論文調査においてもその国の言語に対応できなければ、正確でスムーズな情報収集はできません。したがって、言語の対応できるアウトソースの会社に依頼すれば、言語の問題をクリアして、より正確な調査が可能です。

③データの整理や示唆だしも可能

メリットの3つ目は、データの整理や示唆だしができることです。一般的に海外リサーチで集めた情報に対して、データを集計して整理し、分析・解析作業ができる人材は限られています。社内に分析に長けている人間がいない場合は、調査を行えたところでそれを実際にどう活かすのか非常に難しいという欠点があります。そこで課題となるのが、社内の人材でも読み解けるレベルまでデータの整理や示唆だしをすることです。リサーチ会社の場合、データの整理のみならず、それらのデータからの示唆だしなども行ってくれるため、ネクストアクションへと進めやすいでしょう。

海外リサーチをアウトソースする3つのデメリット

海外リサーチをアウトソース化することには、メリットだけでなくデメリットもあります。ここではデメリットについて以下の3つをお伝えします。

①新規事業など社外秘の情報の共有が困難

海外リサーチに限らず、アウトソースは新規事業など社外秘の情報では共有が困難になるというデメリットがあります。アウトソースでは調べたいことや事業の趣旨を理解するために社内情報が必要となり、他社との情報共有が不可欠です。しかし、新規事業など外部に情報を伏せたいケースでは、社外秘の情報の共有が困難となる場合があります。特に企業規模が大きくなる（大企業であればある）ほど、コンプライアンスの遵守で調査の目的や新サービスについて伝えることが難しいケースが多いでしょう。そうなると、目的を伝えずに正しく調査をすることや示唆だしを行うことは非常に難しく、社外秘の情報がある中でいかに正確に調査を依頼できるかが鍵となります。

②正しい調査会社に依頼できているか？

2つ目のデメリットとして、正しく調査できる優秀な調査会社を選定しなければならないことが挙げられます。調査会社を安易に決めて依頼すると、調査手順や中身が誤っているよく分からない調査が行われ、結果として「何も意味がないものだけが手元に残ってしまった」というケースも散見されます。依頼の趣旨に反した使えないデータを得てしまう主な原因は、費用やスケジュールを意識するあまり、無理な注文や調査会社の能力を超えた依頼にあります。例えば、正しい調査会社に依頼できていない失敗例として、次のものが挙げられます。

• 示唆出しが見当外れ
• 時間や費用かけた割に大した結果が出ない

新規事業の場合に、調査結果として最低限のデータを用意した場合、事業成功の可能性があるのかないのかが分かれば良いのですが、意図とは異なる調査が行われることもあります。そのため、全然方向性の違う示唆出しが行われることです。そうなってしまうと、時間も費用も無駄にするでしょう。ですので、信頼できる調査会社へ依頼することが大切です。

海外リサーチはGuidable research がおすすめ！

海外リサーチを自社で行うのが難しい場合、アウトソースを依頼することが適しています。そこでおすすめしたいのが「Guidable research」という海外リサーチを日本でも依頼できる代行会社です。Guidable Researchは、多くの企業事例で海外リサーチを手掛けています。大学・学校依頼の調査実績もあります。大きな魅力としては、運営母体が在留外国人の支援に特化したGuidableという企業であり、外国人モニターの質・量ともに国内最高峰であることです。外国人をサポートする中で集めた192カ国もの登録国籍数と10万人の登録者数がいて、その外国人を対象にして調査をすることができます。国籍や言語区分により、対象者を絞る調査も容易で、言語も13カ国語に対応しているのです。業界の中では最も安い1サンプルが4,000円で始められます。海外リサーチのアウトソースを予定している企業は、Guidable Researchを検討してみましょう。

https://research.guidable.co/

結果としてやはり海外リサーチはアウトソースすべき

今回は、海外リサーチをするうえでアウトソースの概要やおすすめな理由について、調査方法からメリット・デメリットまで取り上げました。アウトソースは時間や費用の削減ができる方法としてメリットがあります。また、アウトソースを依頼することで、自社には難しいデータの整理や示唆だしまでしてくれるのです。しかし、情報共有の困難さや依頼する調査会社の問題といったデメリットもあります。そこで、海外リサーチのアウトソース化をして、Guidable researchなどの調査会社に依頼するのがおすすめです。

“その他：メタディスクリプション”

海外リサーチをアウトソースにする理由をお伝えします！アウトソース化した場合のメリットやデメリットをそれぞれにわけて紹介します。アウトソースすべき理由を海外リサーチをすることの負担や業務効率の視点から解説しているため、企業法人だけでなく個人の方でも記事内容がよくわかります。