【3分でわかる】訪日外国人へのインタビュー方法から実例までご紹介！

訪日外国人向けのサービスについて意見がほしい、外国人が日本で観光するときに困っていることを知りたい、そのように考えていても実際にインタビューを受けてくれる人をつかまえるのは難しいですよね。また、インタビューをする側も綿密な事前準備や多言語に対応する必要があります。そんなときは調査会社へ依頼してみてはいかがでしょうか。例えば、訪日外国人が観光で感じる不便・不満について、街頭で100人にインタビュー調査を行いました。ターゲットの生の声を集めることでボトルネック課題を明らかにし、一番優先すべき課題へのアプローチに繋げることができます。ご自身が調査したい内容に沿ったインタビュー方法があり、翻訳やデータ分析の代行もしてくれる企業への調査を依頼してみてください。

訪日外国人へインタビューするのは意外と難しい

あなたが外国に旅行に行ったことを想像してみてください。訪れた観光地で30分程度のインタビューに参加してくれませんかと聞かれたとします。限られた時間内でできるだけ多くの場所を回りたい旅行で、インセンティブが発生するとしても断るケースが多いのではないでしょうか。

このように長時間や深掘りしたインタビューを訪日外国人が受けてくれるのはハードルが高く、どのようにアプローチするべきかが大きな課題になると思います。実際にインタビューを実施することになったとしても、ターゲットの国籍の幅が広いほど多言語対応が必要になります。また、短期間で多くの回答数が必要な場合、最適なターゲットの選定や設問の適切な多言語化などを独自で行うのは多くの時間と労力がかかりますよね。

しっかりとしたインタビューは調査会社へ依頼すべき

上記の通り、訪日外国人へのインタビューを独自で行うのはコストがかかり、実際に機会を得ることも難しいと言えます。そんな時は外国人への調査を専門としている会社に依頼することをおすすめします。例えばGuidable Researchでは、192か国130,000人の外国人への調査が可能で、国籍や言語、年齢などで絞ったターゲットへのインタビューがすぐに設定できます。インタビュー調査はグループインタビューとデプスインタビューがあり、前者は４～８人で一つのグループをつくり、調査内容に対して自由に発言してもらう座談会形式での実施が可能です。訪日外国人の生の声を聞くことができ、個人間の意見の違いやニーズなども知ることができます。後者はインタビュアーとターゲットの一対一の面談形式で行えます。調査内容に関して深くヒアリングすることが可能です。他に独自でインタビューを行う課題点として挙げられる短期間での多くの回答数が必要であることや外国人へのアプローチに関しても、目標人数に合わせたプロモーション行い、必要な回答数を収集することができます。インタビュー代行の依頼もでき、多国籍の専門家チームがいるため設問の適切な翻訳も心配ありません。

訪日外国人への実際の調査事例

ここで、実際に2020年に行われた法人外国人への調査をご紹介します。株式会社野村総合研究所(以下NRIと記載)主動で行われた「インバウンド向けサービス開発に係る調査事業」では、訪日外国人が旅行の際に感じる不満要素のボトルネック課題を発見するためにインタビュー調査が行われました。その結果をふまえた消費拡大のためのサービス開発や官民合同でのラウンドテーブルの実施が策定されました。

調査項目としては①公共交通機関の不便・不満、②決済の不便・不満、③その他の不便・不満(NRI, 2020)が挙げられます。観光庁が毎年実施する『訪日外国人旅行者の受け入れ環境整備に関するアンケート』やその他の調査で上記のことが訪日外国人が不便に感じることとして多いという結果が出ていることが今回の調査項目に挙がった背景にあります。

具体的な調査方法はまず、訪日外国人への街頭インタビューで、観光地である浅草・秋葉原・皇居前で１か月弱、100人を対象に行われました。対象者は、オセアニアや北米、ヨーロッパからの20代から40代の旅行者が多く、全体の8割が1,2回目の訪日でした。次に、インバウンドサービスを提供する企業へのインタビュー調査です。1ヶ月弱で鉄道や通信、決済サービス事業者を含む10社にインタビューが行われました。

訪日外国人が抱えることの多いボトルネック

公共交通機関の不便・不満としては、ナビゲーションと乗車券に関することが挙げられました(NRI, 2020)。

ナビゲーションについては、路線が複雑かつ、乗り換えるのに別の乗車券を買わなくてはならないといった移動に関する課題と、ケータイのマップ機能が地下では使えないため目的地に向かうにはどの出口から出ればいいのか分からない・多言語での案内情報が少ないなどの駅構内に関する課題が見られました。鉄道事業者も「駅改札口ではポケトークを用いて訪日外国人に対応しているが、細かい ニュアンスまでが伝わらず苦労している」と回答しており、案内表示が不十分なため駅係員に案内を求めるもうまくコミュニケーションがとれないのが現状です。

次に、決済の不便・不満としては決済手段と両替に関することが課題としてあがりました。「カードが使えない場所が多いので、常に現金を持ち歩く必要が ある」という声があり、特に乗車券は現金のみでしか購入ができないため、窓口等で決済ができないことが頻繁に生じているようです。また、両替に関しても手数料が高額であることや空港に設置されているようなATMが観光地近隣や駅構内に設置されていないため利便性が低いなどの結果が得られました。これに対して、鉄道事業者は「ATMを駅窓口・券売機の近くに置きたいが、空港の許可が必 要であり、実現できていない。」という難しさを抱えています。

駅構内案内情報の多言語化や決済方法のキャッシュレス化は徐々に広まりつつありますが、いまだに改善されたとは言い難いのではないでしょうか。

訪日直前・訪日直後が強化すべきポイントとして挙げられる

NRI, 令和元年度商取引・サービス環境の適正化に係る事業（2020年東京オリンピック・パラリンピックへ向けたインバウンド向けサービス開発に係る調査事業） (2020) 28ページより引用

以上のことから、外国人観光客が感じる不便・不満を解消するためには、訪日直前・直後に必要なサービスへのアクセスを効果的に行うことが必要であることが分かります。公共交通機関と決済が課題として挙げられていましたが、中でも交通系ICカードがどちらにも関係しているため主として解決していく必要がありそうです。例えば、訪日後できるだけ早く購入できるような環境整備をすることやチャージ方法、使える場所の情報提供を広く行う等の取り組みがなされていくべきです。上の図にあるように、交通系ICカード本体やSIMカード、wifiに関する情報を一つのパッケージとして、機内や空港内のブースで販売・配布を行います。サービスと情報のパッケージ化をを通してインバウンドニーズのボトルネックを解消していくことができるでしょう。

訪日外国人へインタビューを行って初めて、ボトルネックが見つかる

訪日外国人が抱く不便・不満について事前のアンケート調査により大枠は掴めていました。ですがそれぞれの課題に対するアプローチをするのでは実現性が低いものが多く、その一つのものを解決するにはコストがかかりすぎてしまっていました。今回のインタビュー調査では、それぞれの課題に対する数多くの生の声を集めることで、全体的なボトルネックは何なのかが明らかになりました。そうすることで、一番優先的に着手すべき根本課題の共通認識がされ、そのためのアプローチに関連企業などが協力して取り組むことができるのではないでしょうか。実際にご自身で調査を行ってこそ、訪日外国人の抱える問題を知ることができます。ただ、独自で調査を行うには、設問の精査や調査目的に合った対象者の選別、調査の実行など長い時間がかかるだけではなく、得られた結果を分析するスキルが求められます。そこで調査内容の話し合いからデータの分析までを行う調査会社の利用がおすすめです。Guidable Researchは192カ国からの13,000人のユーザーを活かした外国人に特化した調査会社です。ぜひ一度試してみてください。