外国人モニターから意見を収集できる
アンケート・市場調査サービス
Guidable Research

実績

大手企業から学校法人まで
50社以上多数活用中!!

こんなお悩みありませんか?

海外進出したい!

国籍を限定して
モニター調査したい!

安く海外向け
外国人調査をしたい!

Guidable Research
3つの特長

192か国
130,000人の外国人
ユーザーにリーチが可能

特長1

国籍・言語別
モニター対象者を絞れる
国内外問わずサンプル収集が可能

特長2

業界最低価格
1サンプル4,000円からの
スタート

特長3

幅広いカテゴリー実績

  • 不動産
    Real estate

    不動産

  • フード
    Food

    フード

  • 金融
    Finance

    金融

  • 大学
    University

    大学

実施の流れ

最短2営業日で調査可能!
  1. STEP1

    お問い合せ メールアイコン

  2. STEP2

    打ち合わせ 打ち合わせ

  3. STEP3

    調査票作成 フォームアイコン

  4. STEP4

    配信 配信アイコン

  5. STEP5

    集計・納品 集計アイコン

1サンプルあたりの費用

  • Light
    4,000円

    20問

    国籍・言語のみ指定
    (※希少国籍を除く)

  • Standard
    5,000円

    25問

    国籍・年代・言語・居住地
    指定

  • Pro
    6,000円~

    30問~

    国籍・年代・言語・居住地
    指定

\ 詳しくはお気軽にお問い合わせください!/

実例

飲食アプリ運営会社イメージ

飲食アプリ運営会社 様

宗教などの理由によって食べられない物をアプリに登録しておくと、登録された飲食店のメニューの中で食べられるもの・食べられないものが表示されるアプリの需要調査を実施。日本に住む外国人数名をモニターとして集い、アプリを実際に使っていただき、アプリの使用したコメントをご依頼企業様に報告しました。

不動産・リフォーム専門メディアイメージ

不動産・リフォーム専門メディア 様

ご依頼企業様で運営されているメディア内のコンテンツとして、「外国人留学生が泊まりたい民泊とは?」をテーマに座談会を実施。Guidableに登録している6,500人の外国人の中から座談会に参加したい留学生を募集し、参加者集めのお手伝いをさせていただきました。

不動産・リフォーム専門メディアイメージ

TIS株式会社 様

在留外国人向け金融サービス開発のための状況調査を実施。対面インタビューとアンケートにご協力をいただき、インタビュー動画とアンケート結果を納品しました。

不動産・リフォーム専門メディアイメージ

文教大学 国際学科研究室 様

日本で働く外国人に対し、職場での悩みなどについてのオンラインアンケートを実施。 Guidableの求人サイトに登録している日本で働いている外国人モニターからアンケートを収集しました。

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FAQ

Q1.モニター対象となる外国人はどのような人ですか?

日本在住の外国の方々を中心に、国籍、言語、居住地、年齢なども様々な方が登録されているので、指定の希望がある場合はご相談ください。

Q2.急ぎで実施したいのですが、最短どのくらいのスケジュールで実施可能でしょうか?

設問数や翻訳の有無にもよりますが、最短2営業日から収集可能です。詳しくはお問い合わせフォームよりご相談ください。

Q3.担当者が日本語しか話せないのですが実施可能でしょうか?

実施可能です。アンケート内容や対象者の設定など弊社担当者がサポートさせていただきます。

Q4.アンケートフォームの作成や集計をお任せすることはできますか?

可能です。アンケートフォームの作成は基本料金に含まれておりますが、回答データはcsv形式でのご納品となりますので、資料形式の集計や分析をご希望の場合はご相談ください。

Q5.希望の回答数が集まらなかった場合はどうなりますか?

過去事例においては収集率99%となっておりますため、希少人材や、難易度の高い案件もお気軽にご相談いただけます。

Guidableについて

日本経済を、もっと多国籍に。

日本経済を動かす一員として、この国の発展をともに支える在留外国人が、
国籍を理由に不便を感じる場面をなくしたい。
ガイダブルはそんな想いを原動力に、
外国人の仕事や暮らしをサポートする事業を展開しています。

あらゆる外国人が生き生きと働き、当たり前の幸せを享受できる。
そんな社会を実現することは、
労働人口の減少をはじめとするこの国の課題に大きなインパクトを与え、
日本経済を成長させることにも、つながっていくはず。

テクノロジーをつうじて日本人と外国人の間にある
国籍の壁をひとつずつ取り払い、
日本の可能性を、外国人とともに広げていく。
それが、私たちの使命です。

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